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きょうの「暑さ指数」は?長い夏、熱中症を防ぐために使いたい情報ガイド

 熱中症にかからないためには、備えが大切。あらかじめ注意すべきタイミングがわかっていれば、外出を控えたり、予定を変更したりすることも可能です。それでは、熱中症になりやすい日はどうすれば知ることができるでしょう。まだまだ続く暑い夏に備え、参考にしていただきたい情報をご紹介します。

2週間後の暑さを伝える「異常天候早期警戒情報」

 7月16日から22日までの1週間に熱中症で亡くなった方は、全国で65人(総務省消防庁調べ、速報値)。2008年に集計を始めてから1週間の数としては過去最多となりました。7月23日には埼玉県熊谷市で、国内の観測史上最高を約5年ぶりに更新する41.1度を記録。同じ日に東京都青梅市では40.8度となり、東京都内で観測史上初めて40℃以上となりました。

 熱中症への備えとしてまず確認したいのは、気象庁の防災情報です。気象庁では、翌日または当日の最高気温がおおむね35度を超えると予想される場合に、熱中症への注意をうながすため「高温注意情報」を発表しています。高温注意情報は、気象庁のホームページで掲載されているほか、テレビなどの一部メディアでも流れています。

高温注意情報が出ている都道府県はオレンジ色で表示(気象庁ホームページより)

 この高温注意情報は、2011年の東日本大震災のあと、全国的な節電のために熱中症の危険性が高まることを想定し、発表されるようになりました。今年の猛暑では、愛知県の小学生が熱中症で亡くなった際、学校側が高温注意情報を把握していたのに、校外活動を中止しなかったことに対して批判の声もあがりました。

 また、情報発表日の5日~2週間後までを対象に、7日間の平均気温が平年より「かなり高い(もしくはかなり低い)」となる確率が30%以上の場合、「異常天候早期警戒情報」が発表されます。ちなみに7月30日の気象庁発表によると、東海から九州南部にかけて、8月4日ごろから7日間の平均気温は「かなり高い」と見込まれています。こちらも気象庁のホームページから見ることができます。

「暑さ指数28℃」は厳重警戒のサイン

 熱中症を引き起こすのは気温の高さだけではありません。湿度や風の有無などもかかわってきます。気温や湿度、日射などの情報を総合した指標として「暑さ指数(WBGT)」があります。暑さ指数の単位は気温と同じ「℃」ですが、その意味づけは異なります。環境省の「熱中症予防情報サイト」では、全国の約840地点の暑さ指数を確認できます。またその時々で、全国でもっとも暑さ指数が高いのはどこか、低いのはどこかなどを知ることもできます。

 地域を指定すると、「駐車場」「バス停」「体育館」などシチュエーション別の暑さ指数も知ることができます。たとえばコンクリートによる照り返しがある駐車場では、通常の暑さ指数よりも値が高く出ることがあります。

 暑さ指数が「厳重警戒」を示す28℃を超えると、熱中症患者が著しく増えるとされています。
日本救急医学会は7月20日、熱中症予防のための緊急提言を発表し、特に小児や高齢者、持病のある人は「熱中症弱者」としての認識が必要と訴えました。また、暑さ指数が28℃以上の場合は、原則的にすべての授業での運動や課外活動を中止し、空調のない屋内での活動を避けるのが望ましいと呼びかけています。

環境省の「熱中症予防情報サイト」では暑さ指数の分布が一目でわかる(同省ホームページより)

自治体が発信するメールサービスなども活用を

 携帯電話やパソコンを使う方は、メール通知サービスを活用するのも手です。「暑さ指数メール配信サービス」(今年の情報提供は9/28まで)では、知りたい地点などを指定すると、定期的に「暑さ指数」の予測値や最新の実況値を知らせてくれます。

 みなさんがお住まいの地域でも、独自のサービスがあるかもしれません。たとえば、猛暑で知られる埼玉県熊谷市では、5月から10月の間、登録制で「熱中症予防情報メール」を発信しています。こうしたサービスを活用して、前もって熱中症対策に取り組みましょう。

   

自測自健とは

自分の体の状態を自分で測る。健康を保つための新習慣を考える

健康状態を知るためには、血圧や体重、体脂肪率など、さまざまなデータを測ること。
しかも、人間ドックや健康診断の時ではなく、毎日「自分で測る」ことが大切です。

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